ワニ 電通 案件。 100日後に死ぬワニが電通案件と勘違いされた理由&根拠は何?真相もまとめ!|Media Sunshine

いきものがかり、『100日後に死ぬワニ』コラボに低評価殺到…“電通案件”批判が影響か

ワニ 電通 案件

電通案件とは? 【書籍に続き】『100日後に死ぬワニ』映画化を発表 公式Twitterアカウントが発表。 映画化に関しては実写か、アニメ化の詳細は明かされていない。 — ライブドアニュース livedoornews 電通案件とは、「100日後に死ぬワニ」に日本最大手の広告代理店「株式会社電通」が関わっている件のことです。 なぜ?広告代理店が?となりますよね。 実は「100日後に死ぬワニ」の最終回が投稿されてから間もなく、「100日後に死ぬワニ」のツイッターアカウント(公式)が開設されます。 rakuten. たくさんの「100日後に死ぬワニ」グッズが表示されます。 夕方のニュースや情報番組であれだけ取り上げられる事自体おかしかったもんなあ… しかしグッズの用意周到ぶりよ…w — ルーファス@ちゃうねん。 怪しいと感じた人が投稿!そして炎上していきます! スポンサーリンク 100日後に死ぬワニはステマでさくら行為?理由はなぜ?ステマとは? 100日後に死ぬワニ 皆さんお待たせ致しました。 ネット環境の不具合で遅れてしまいました。 100日目 — きくち ゆうき kikuchiyuuk ステマと言うのは、「ステルスマーケティング」の略後です、 ステマとは、広告だと気づかれないようにして宣伝し消費者の心にしみこませるマーケティング手法の一つです。 つまり当初企業から金銭授受しているのに知らないふりをして、ファンや一般ユーザーのふりなど、あくまで中立的な立場を装って、商品の良い口コミを行ったり良い評価を行う行為のことを指しています。 そのため「やらせ行為」とか「さくら行為」と呼ばれています。 本当にファンになったユーザーに対しニセの口コミや評価を信じさせることで、意図的に関心をひきつけて物を販売するもしくは、購入させる戦略の一つです。 たしかに「100日後に死ぬワニ」終了と同時にグッズ販売や書籍化、おまけに映画化の話題が一気に流れ出すなんて不自然ですよね。 「100日後に死ぬワニ」がステマだと言われる理由がなぜなのかは上のように、 映画化も書籍化もグッズも最終回と同時期に発表したからですね。 なのにいきなりでしたよね!こうなると事前準備をしていたとしか言えませんよね。 まさに「100日後に死ぬワニ」はさくら行為と呼ばれても仕方ないですね。 しかし「100日後に死ぬワニ」の作品自体には、全く関係ないことですよね。 私は、「100日後に死ぬワニ」で心が安らぐ時もありました。 本当は電通さんの社員の誰かが「100日後に死ぬワニ」を知って、途中から規格ができた可能性も考えられますよね。 スポンサーリンク まとめ 電通案件とは「100日後に死ぬワニ」のグッズや映画化や書籍化に電通が絡んでいたために話題になったようです。 「100日後に死ぬワニくん」の最終回と同時に、ワニくんたちのグッズ販売が行われることは、ステマ(さくら行為)と呼ばれても仕方ないですよね。 ただ「100日後に死ぬワニ」の内容と作者は、ステマとか電通案件とは別ですよね。 「100日後に死ぬワニ」の本当のファンは、ステマなどに惑わされず、ずっと「100日後に死ぬワニ」に登場したキャラたちを愛し続けています。 ワニくんたちのグッズが欲しければ買えばいいし、映画がみたければ見ればいい話です。 「100日後に死ぬワニ」の作者の気持ちも考えると、出来れば、電通にはもう少し時間を空けてからしてほしかったです。

次の

ワニは電通案件?100日後に死ぬワニはステマ?映画化は冷めるとの声も

ワニ 電通 案件

twitter公式を管理している株式会社ベイシカの取引先に電通東日本がある。 いきものがかりとのコラボYouTube動画のクレジットに電通(及び関係会社の)プランナーが含まれている。 メディアミックス(書籍化、映画化、グッズ化の3点)が100日目更新の直後に発表されたこと。 数や、twitterの工作員は真偽不明なため割愛。 そもそも電通でなくともこうした工作はできるので、電通案件であるかどうかの証左にはならない。 根拠の薄弱さ さて、根拠1はtwitterアカウントの管理者(であり100日後に死ぬワニの商標登録者)である株式会社ベイシカの取引先に電通東日本という電通の地域子会社が含まれる、ということだ。 地域子会社というのは、電通九州や、電通関西のようにそれぞれの地域のクライアントに対応する形で組成された子会社のうちの一つで、電通東日本は、東日本地域(東京以外、北関東含む)のクライアントを担当する。 当然電通本体と協力関係にあるが、独立してサービスを提供する別会社である。 電通を、日本を牛耳って流行り廃りをあらゆるメディアを使って産み出す悪の秘密結社と捉えると、あまりに規模の小さい組織である。 100歩譲って、電通東日本を経由して電通本体が株式会社ベイシカに本件を発注したと考えることもできなくはないが、そこまでしてカモフラージュを行うのなら、そもそもベイシカの取引企業の記載にも目を配っていることだろう。 一方根拠2には、電通本体の人間が関わっている。 しかしミュージックビデオの制作に広告会社のクリエイターが関わることはそんなに珍しいことではない。 本件もいきものがかり水野氏の配信によると、水野氏が知古の電通のクリエイターに相談を持ち掛けたということである。 いきものがかりはソニーミュージックというメジャーレーベルの所属であり、電通や博報堂といった大手代理店とのつながりは深い。 今回ADとして記載されている小杉幸一氏は博報堂出身である。 MVに電通スタッフが含まれているということはプロジェクト全体に電通が関わっていることを示唆はしない。 むしろ今回、制作側のスタッフ名しか出てこないことは、本MVが独立した企画であることを示唆している。 結局今回の話は、仮に電通が主体的に関わったとするのなら、プロデューサーと呼べるプレイヤーが見えてこないのだ。 そして、根拠3である各種メディアミックスの発表が、何の配慮もなく100日目の配信直後に出されたことこそ、優秀なプロデューサーの不在を物語っている。 もちろん人次第ではあるが、電通が総合的にプロデュースするのであれば、もっと周到におこなわれるだろう。 というか、情報の出し方がどうにも素人臭いのである。 そもそも、電通が主体的に関わってるのなら、彼らは何のために動いているのか?そこが見えないことこそが、本件が"電通案件"でないと思う最大の理由である。 "電通案件"って結局何なのか? では、"電通案件"とは何を意味しているのか?そもそもそんなものあるのだろうか? 電通は広告代理店である。 年間売上1兆を超える彼らの最大の儲け口は、メディアコミッションである。 つまり、メディアの代行として広告枠を企業に販売し、その利ざやをとるビジネスである。 クリエイティブやプロモーションのセクションもあるわけだが、それらは極論すれば枠を売るためのおまけをつくるための手段だ。 と考えたときに、"電通案件"と唯一言えるものは、オリンピックである。 オリンピックで電通は専任代理店としての役割を持っている。 つまり独占的にオリンピックの放送内の広告枠を企業に販売できる。 さらに、アメリカの放送局NBCに当地での独占放映権を販売代行している。 莫大なコミッションが動くビジネスである。 だからこそ電通は、オリンピックを善なるもの・素晴らしいものとして、あらゆるセクションを総動員しあらゆる情報の商流で喧伝し、政治的なロビーイングを駆使し盛りあげる。 それは明確に、儲かるからだ。 翻って本件はどうか?書籍化、グッズ化、映画化の3点セットである。 当然書籍化は出版社の範疇である。 グッズ化は商標管理者の範疇であり、今回は株式会社ベイシカに帰属する。 では映画化はどうだろうか?映画に人が入れば、製作委員会に名を連ねることで一定の分配はある。 ここは製作委員会の内訳が明らかになれば多少見えてくるものはあると思うが、こんな事例もある。 現在公開中の映画「一度死んでみた」は、電通のクリエイター澤本嘉光が脚本を書いているが、電通はかろうじて製作協力に名を連ねる程度だ。 社員が関わっていてもこんな程度。 それは、儲かるかわからないからである。 結局本件は、電通としては映画くらいしか儲け口がなく、それすらもはっきりしたことは言えない以上、"電通案件"として組織的に工作を行う理由がないのだ。 なにより、twitterで指摘していた人もいたが、3か月前には海のものとも山のものとも言えなかったコンテンツに電通という巨大組織が体重を乗っけることは物理的に難しい。 恐らく今回の案件は、作者と商標を管理する株式会社ベイシカとが主体となって進める中、出版化、映画化などのメディアミックスが多方からきた、というのが真相だろう。 そして、情報のコントロールをプロに任せなかったゆえに、あのような結果になった、と。 それは、.

次の

100日後に死ぬワニが電通案件で炎上?「冷めた」などネットの反応まとめ|LifeNews Media

ワニ 電通 案件

電通、サ協は8日、相次いで会見し、この問題を釈明した。 会見で、電通の榑谷典洋副社長は一連の再委託は「われわれができ得る限りの品質を追求するためだった」などと説明し、同社の通常業務より低い1割の利益率だったと弁明した。 榑谷副社長は同日の会見で、事業の利益率について「経産省のルールで管理費は10%か電通の一般管理費率の低いほうで計上するようにと指導されている。 我々の一般管理費率は10%を超えているので、今回はルールに則り10%とした。 われわれが通常実施している業務に比較すると低い営業利益になる」と述べた。 インターネット上では、数百億円の公共調達事業を丸投げすることで1割の利益を確保することが適正なのか疑問の声が広がっている。 そんななか、元プロレスラーでゲーム・映画コラムニストのジャンクハンター吉田氏が8日、Twitter上に電通に関する自身の体験談を投稿し、大きな反響を呼んでいる(以下参照)。 電通はこれまでどのようなビジネスモデルで利益を上げ社会に影響を与えてきたのか。 吉田氏の体験をあらためて聞いた。 ツイッターにログインしたらいつもの安倍政権以外にも電通バッシングのツイートだらけになってて草生えた。 折角なので、というかタイミングがいいので電通が20年前に行なっていた印象操作を暴露しようかと思う(多分今も行なっていると思うけど)。 — ジャンクハンター吉田@れいわ新選組全力支持者 Yoshidamian 【吉田氏の証言】 2000年春ごろ、テレビ東京系のゲーム情報番組『64マリオスタジアム』や『マリオスクール』、その後継番組『マジック王国』の番組制作に携わっていました。 いずれの番組も任天堂の一社提供で、われわれ制作側とスポンサーの任天堂の間を電通関西(編注:電通関西支社の略称)が仲介する体制をとっていました。 『64マリオスタジアム』を制作していた番組制作会社が任天堂となんらかのトラブルを起こしたため、『マリオスクール』の制作にあたって私を含む製作スタッフは新たに制作を請け負った制作会社「テレビマンユニオン」に合流し、番組づくり手掛ける複雑な経緯でした。 電通7:制作3の予算配分だった 当時、 任天堂の主力家庭用据え置きゲーム機だった「ニンテンドー64」は、ソニーの「プレイステーションシリーズ」に大きく水をあけられていました。 任天堂の株価も下がり、同時に番組の視聴率も伸びず最悪の暗黒時代でした。 山内社長の息子は「ジュニア」とアダ名がつけられ、電通で働いていた縁もあったため、任天堂から 電通関西は製作費を受け取り、そこからわれわれに予算が配分される仕組みでした。 そういう背景から、「極力お金掛けない番組づくりを」といつも電通から言われていました。

次の